反米？ - Living, Loving, Thinking, Again

内田樹 *1「アンケートの続き」http://blog.tatsuru.com/2011/10/23_1031.php

これは「格差と若者の非活動性について」*2の続き。先ず続きの方から言及する、というか疑問を提起したい。
曰く、

戦後日本で大きな社会運動が起きたのはすべて「反米ナショナリズム」の運動としてです。
外形的には「左翼」主導の運動でしたので、本質は見えにくいですが、そうなのです。
内灘闘争以来の反基地運動、６０年７０年の二次にわたる安保闘争、佐世保羽田に始まるベトナム反戦戦争などなど・・・巨大な動員をもたらした社会的な異議申し立ての運動はすべて本質的には反米闘争（すなわち「日本の主権回復闘争」）として行われました。
日本人が「社会正義」を要求して運動を起こすとき、それはつねに「反米ナショナリズム」とセットになっているというのが私たちがとりあえず戦後史から学ぶことのできる「パターン」の一つです。

たしかに戦後文化を語る上で「反米ナショナリズム」というモティーフを無視することはできないだろう。戦後、大衆的想像力において米国に対する敗戦の屈辱は「パンパン」を通して表象された。日本人（男性）にとって〈米国〉は何よりも（本来なら自分のものである）日本の女を誘惑し・犯し・堕落させる存在であり、また〈敗戦〉は自らの男性性の毀損だった（Cf. eg. 吉見俊哉『親米と反米』、p.107ff.）。「パンパン」或いは（戦後の日米関係の起源でもある）彼女たちが体現していた敗戦のトラウマを一種の〈黒歴史〉として封印してしまいたいという欲望は、取り敢えず国際法上の独立を達成した1950年代前半から存在していたといってよく、例えば松本清張『ゼロの焦点』*3はそのような封印への欲望が社会的に享有されていたことを背景とする物語だといえるだろう。また時代を遡って、幕末に〈黒船〉が来た段階で日本は米国によってレイプされてしまったという岸田秀的言説*4も（アカデミックな言説としてはナンセンスでありながらも）そのような戦後体験（の表象）に裏打ちされていることはたしかだろう。（生前朝鮮人であることが厳重に隠蔽されていた）力道山 *5に対する大衆の眼差しにも米国への（演劇的）復讐、（米国に奪われてしまった）自らの男性性の（演劇的）恢復への期待があったといえるわけだし、そうしたモティーフは1970年代のローラー・ゲームにも引き継がれていた*6。他方、日本における左翼家元である日本共産党が毛沢東主義の影響を受けつつ、長らく日本の現状を反殖民地状態であると規定し、〈反米愛国〉というスローガンを掲げていたということもある*7。たしかに戦後日本の社会運動に「反米ナショナリズム」という要素は存在した。しかし、それだけに還元することはできないだろう。反基地闘争にも〈男性性喪失〉のレトリックが使われていたということはあるにしても、それだけでなく、〈自分の土地が奪われる！〉という（「反米」も「親米」もへったくりもない）具体的な脅威に対する農民の抵抗や普遍主義的な平和主義の追求としても遂行されていたわけだ。また、60年安保にしても（表面的には「反米」に見えるかも知れないが）実は日本人自身による東京裁判のやり直し、岸信介打倒運動の性格が強かったわけだ*8。ヴェトナム反戦運動においては、「ナショナリズム」との関係はさらに稀薄になる。運動を動機付けたのはヴェトナム人への同情であり、さらには日本人自身の〈加害者性〉の自覚だった。また、反戦運動を担った新左翼のスローガンは端的に〈日帝打倒！〉だった。

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「「もともと日本には、弱者をとりこぼさないような相互扶助的な社会システムが整っていたのではなかったか？そのような『古きよき伝統』に回帰しよう」というタイプの主張を若者たちが掲げたら、大きな「うねり」が発生する可能性があります」。藤原正彦路線*9？　これに対しては、「戦前のほうがよっぽど弱肉強食あたりまえで、ここで夢想されている回帰できる『古きよき伝統』など存在していない」という意見あり*10。「戦前」とは限らないでしょう。「存在していない」が故にノスタルジーが喚起されるということもありうるわけで、例えば神代とか。

それに対して、アメリカ国内では格差解消という主張がつよい訴求力を持つのは、それが「アメリカという国の建国理念」の確認にかかわるからです。
アメリカは理念の上につくられた国です。すべての人間は「造物主によって、生命、自由、幸福追求の権利を与えられている」という「自明の真理」を彼らは推論の基礎に置くことができます。
つまり、ウォール街でデモをしている若者たちの主張の本質的な正統性は、アメリカの独立宣言と、さらに言えば「神」によって保証されているのです（「権利」を実現する手続きについてはテクニカルな異論があるでしょうが）。
残念ながら、私たちの国の若者にはそのような思想的バックボーンがありません。
天上的な保証人がいない。日本国憲法でさえ、彼らはほとんど典拠にすることがありません（典拠にしたくても、それもまた「アメリカからおしつけられたもの」に他なりません）。

日本人は（それを「おしつけ」た）米国や自国の権力者に抗して日本国憲法を主体的に選び取ってきたとも言える（Cf. 雨宮昭一『占領と改革』）。改憲を党是とする自民党が一貫して政権を担ってきたにも拘わらず未だに改憲はされていない。それなのに、日本国憲法が「典拠」とならないのは持続低音としての「反米」故なのではないかとも思ってしまう。